未来は自分たちで創る!

2018.11.30 / 人材開発部

こんにちは。取締役の大川と申します。タイトルからして大袈裟なネーミング(笑)で、「なんだこれは」と思われたかもしれません。

今回は、弊社の取り組みであるMJTミーティングを紹介させて頂きます。以下、固いお話になってしまい申し訳ないですが、少しでも社内外の方に読んでいただけると大変嬉しく思います。

 

弊社は、「未来は自分たちで創るミーティング」略してMJTミーティングという取り組みを毎月行っています。今年の8月からスタートしたミーティングでまだ始まったばかりという所ではあります。

簡潔に説明させて頂くと、現場のスタッフから社内規定・制度のヒントとなる意見を頂くための会議です。

私がこの会議を開催しようと決意したのには主に4つの理由があります。

1.制度導入の際の効果を最大化
2.人事理念に沿った制度の策定
3.組織を共に一緒に創る視点
4.提案力を底上げする

の4点です。

 

1. 制度導入の際の効果を最大化

一つ目の理由として、ボトムアップでの施策を行うことで、制度導入の際の効果を最大化しようという考えです。弊社の歴史はまだ16年目と浅く、経営陣のトップダウンマネジメントによって成長を遂げ、スタッフに関わる重要な制度を策定する際もトップダウンで決定することが多くありました。(トップダウンを否定するのではなく、トップダウンとボトムアップをバランス良く行うための取り組みという位置づけ)

 

2. 人事理念に沿った制度の策定

二つ目の理由として、前期に策定した人事理念である「創造する人へ」(コンセプトについてはこちら)に沿った制度・施策を策定していくという強い想いです。「創造する人へ」と人事理念を掲げながらスタッフの意見を取り入れずトップダウンで施策を実行するのには、違和感が日々大きくなっていたことが挙げられます。

 

3. 組織を共に一緒に創る視点

三つ目の理由として、いちはやくスタッフの皆様と「共に一緒に未来を創りたい」と考えたからです。組織を創っていく視点から考えたとき、仕組みや内容がはっきり固まっていなかったとしても、まずはこのミーティングから始めて、後にミーティングが修正、変更、廃止になってもそれはそれで良いという観点です。未来は自分たちで創るというネーミングもこの考えを元に考えました。大袈裟なネーミングではありますが、ちゃんと想いが込められているんです。

 

4. 提案力を底上げする

最後の理由として、ミーティングでの提案を通して、提案力を磨くことです。業務の中でスタッフの皆様から頂く稟議内容が相手視点に立てていないことが多くあるのを実感していました。今月の議題となった表彰制度を考える例では、「会社が期待していることと、個人や事業所が成果だと考えることにズレがあっては、実現が難しくなる。会社と個人の両方の視点に立って考えて頂くことが重要」といった考える上でのヒントを事前に示したり、ミーティングの司会者が適切に助言することで、皆様の成長の一助となるのではと考えました。

 

MJTミーティングを開催して

まだ第4回のミーティングが終わったところですが、一歩ずつ着実に前進していると考えています。結果としてMJTミーティングがきっかけとなり、「100円ランチ」「サークル活動費支給」といった福利厚生制度が2018年12月から始まります。引き続きPDCAを意識して効果的に運用される様な仕組みを考え、最善の結果を追求したいです。
 
ここで、MJTミーティングのルールを簡単に紹介します。(さんざん語っておいて今更感はありますが)

・各エリア(主に都道府県で分ける)毎に、MJTミーティングを開催
・議論する共通議題は毎月10日迄に発表、共通議題は必ず議論
・各エリアで共通議題の他に個別の議題を議論しても良い
・参加メンバーは各エリアで自由に設定
・ミーティングの結果はグループウェアソフトの掲示板で共有

 

今後の課題

最後に今後の課題をお話します。MJTミーティングの参加者はグループウェアソフトで募っており、グループウェアに全職員がログインできる環境は整えているのですが、一般職の皆様が利用するメリットを打ち出せていないので、利用率が極端に低いのです。つまり、MJTミーティングの参加者も役職者ばかりになってしまっており、あまり当初の考えとは違ってきてしまっています。やはり現場の方が主体となって考えて頂くことが理想なので、現場の皆様が参加いただける仕掛けをしていきたいと考えています。(業務で参加が難しくとも意見が出せる仕組み等)既にMJTミーティングで話し合った表彰制度等もその一つになり得るので、様々な角度で参加を促していきたいと思っております。

以上、長文にも関わらず、最後まで読んで頂きありがとうございました。
 

取締役
大川 文也



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